知っておきたい避妊に失敗した時の対応策~中絶の色々なリスクとは?

今回は避妊に失敗した時の対処法についてお伝えしていきます。

避妊に失敗した場合の対処法は基本的に二つしかありません。それは子供を産むか、中絶して望まない妊娠を避けるかという二つの選択肢です。

結婚している場合、仮に避妊に失敗しても望まない妊娠ばかりとは限りません

今現在子供が小さく、計画的に子供を作っていく予定だったけど、避妊に失敗したので少し思ったいたよりは時期は早いけど子供は授かりものだから生むという選択もあります。

逆に結婚していても一生涯子供を持たないと決めている御夫婦だっているかもしれません。これはどちらがいいとか悪いとか言う問題ではありません。

選択はカップルの双方にあるというと言う事です。

ここでは、主に望まない妊娠をしてしまった時の対応策、すなわち中絶の様々なリスクについてお伝えしていきます。

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避妊に失敗した時の対応策と中絶の様々なリスクについて

手術台

避妊対策をしていると言うことは望まない妊娠を防ぐ為に行っている方がほとんどだと思います。

でも、避妊が失敗することだってあります。人間には完璧はないからです。ここでは避妊に失敗してアフターピルを服用したけど運悪く妊娠してしまった、その後に中絶を選んだ時のリスクについてお伝えします。

もし避妊に失敗してしまったらどうなるか、中絶という選択肢を選ぶことの難しさを知って、避妊の重要性を改めて理解しましょう。

このサイトは主に望まない妊娠を避ける為にアフターピルを上手く活用する方法についてお伝えしています。

でも、アフターピルを使ったとしても100%避妊出来るとは限りません。90数パーセントという高い避妊率はありますが、それでも100%ではないんです。

もし、避妊に失敗したと気がついた時にアフターピルを服用したとしても運悪く望まない妊娠をする事だってあります。

そうなると後は産むか生まないかという二択になります。

生むと決めたらそれはそれで素晴らしい事です。新しい命が生まれて、子供を育てていく親として色々な貴重な経験をすることが出来ます。

でも、生まないと言う選択をした場合は、人工中絶という非常に母体にとってリスキーな方法を採るしか方法はありません。

中絶すると決めても、そこまで行くにもハードルがある

母体保護法認定医師

もし、あなたが臨まない妊娠をして、その結果、人工中絶という方法を選択したとしてもまずは乗り越えなければいけないハードルがあります。

何故なら、人工中絶は誰に対しても、どんな場合でも行える手術ではないからです。

日本には「母体保護法」という法律が定められています。この母体保護法に反する中絶は日本国内では一切行う事は出来ません。

人工妊娠中絶が法律上認められるのは、母体の健康上の理由で妊娠の継続や分娩が困難な場合、経済上の理由がある場合、暴行もしくは脅迫などによって成功の抵抗や拒絶できなかった場合、など条件が決められているからです。

また、人工中絶を行う事が出来るドクターも母体保護法にて指定された資格を持つ医師「母体保護法指定医」にしか行うことができません。

何が言いたいかと言うと、人工中絶をする場合、どの産婦人科でもいいと言う訳ではななく母体保護法指定医の認定を受けたドクターではないと手術そのものが出来ないという事です。

ですから、まずはそのドクターなり指定を受けたドクターがいる産婦人科を探す事から始めないといけないんです。

中絶するにはパートナーの同意書、未成年の場合は親の同意書も必要!

同意書を書く

病院を探しながら同時にしなければいけないのはパートナーから、人工中絶する事に同意しますという同意書を得ることが必要です。

もし、未成年が中絶を行うには親の同意書も必要になります。いくらあなた一人が中絶を望んだとしても必ず同意書が必要だと言うことです。

このように、中絶を行う前からいくつか超えなければいけないハードルがあることを理解しておいて下さい。

中絶はいつでも出来る訳ではない!中絶できる時期は決まっている

中絶の時期

先ほど日本には母体保護法と言う法律があることをお伝えしました。そして、その中で中絶出来る時期も決められています。

母体保護法で中絶出来る時期は妊娠22週未満(妊娠21周と6日まで)と定められており、それ以降はどんな理由があっても中絶する事は出来ません。

理由は22週以降の中絶するとなると母体に大きな負担がかかるという事、それと人間の尊厳に関わる倫理的な観点から認められないのです。

一般的に、妊娠6~9週の妊娠初期に中絶手術を行えば母体にかかる負担が少なく妥当な時期であると言われています。

早期の妊娠4~5週では、子宮頸管が非常に硬く子宮頸管拡張操作も極めて困難であるからです。妊娠10週を経過すると胎児も大きくなり、それに伴って手術の難易度も母体への負担も大きくなります。

妊娠12週を経過すると中期中絶手術という扱いとなり、人工的な陣痛を薬剤を使って起こして人工的な流産によって子供を流すという方法になります。

現状の日本の法律では、、妊娠12週を超過した中期中絶手術を行った場合は、死産の届け出が必要になります。また、中期中絶手術の場合は入院する必要がありますので、費用の面でもかなり高額になります。

中絶のいくつかの方法とそれに伴うリスクについて

中絶のリスク

中絶手術にはは大きく分けると、医薬品を用いるものと、器具を用いる手術によるものの2種類があります。医薬品を用いるものも2種類あります。

1つは初期中絶にミフェプリストンを用いるものです。

妊娠状態を保つために必要なホルモンの働きを強制的に止めることによって流産を引き起こす方法になります。

妊娠12週までにおいて効果的とされていますが、9週以降の場合は女性の合併症リスクが高くなるとされています。

もう一方は中期中絶にプレグラディンを用いるものです。

あらかじめ子宮口を開く処置を行ったあとに、薬剤を用いて人工的な陣痛を引き起こして流産させる方法です。

体に負担がかかるため、通常は数日の入院が必要となります。

さらに吐き気、腹痛、出血などの副作用もあり、出血量が多いときはその処置のための手術も必要になる場合もあります。

一方、器具を用いる手術にも2種類あります。

掻爬法(そうはほう)というスプーン型の器具を使って掻き出す方法と、吸引法という吸い出す方法です。どちらも妊娠12週未満の時期に行える手術です。

ほとんどの場合は静脈麻酔を行い、あらかじめ拡張した子宮口から器械的に子宮の内容物を除去する方法になります。

通常は10~15分程度の手術で済む上、痛みや出血も少ないので体調に異常がなければ日帰りすることも可能です。

しかし、どの手術を選択するにしても、中絶手術の精神的なストレスからホルモンバランスが乱れた場合、卵巣機能に異常が生じる可能性はあります。

また、感染症、子宮穿刺、腹膜炎などのリスクもついて回ります。どの方法で中絶するにしても、何らかのリスクがある事を理解しておいて下さい。

中絶にかかる費用について~時期によっても費用は変わってくる

中絶の費用

中絶にかかる費用は病院によって異なりますが、どの方法を選んでも全て保険適用外となりかなりの高額になります。

初期中絶の日帰り手術であっても10~15万円ほどになるとされます。また、中期中絶の場合は前述の通り入院が必要となるので40~50万円以上かかるところもあります。

まとめ~中絶の色々なリスクについて

中絶の様々なリスク

いかがでしたでしょうか?

今回は主に臨まない妊娠をした時に最悪の場合は、中絶手術を選択する事になりますが、そのリスクについて色々とお伝えしてきました。

まずは、中絶をすると決めた後からでも病院探しや同意書が必要であること。

そして、中絶する時期によっては母体にかなりの負担がかかること、また費用の面でも遅くなればなるほど費用はかさんできます。

あなたが臨まない妊娠をして中絶という最悪の選択をしない為にも、しっかりと避妊の知識を持って欲しいと思っています。

アフターピルを使っても100%の成功はないということも認識として持って欲しいと私は考えています。